SUSTAINABILITY サステナビリティ

イゲタサンライズパイプのサステナビリティ

当社は、日鉄物産グループの一員として、日鉄物産グループの重要課題に則り、サステナビリティ活動に取り組んでいます。

重要課題(マテリアリティ)の特定プロセス

重要課題(マテリアリティ)の特定プロセス表

環境への取り組み

基本理念

日鉄物産グループとして、脱炭素社会・環境保全への貢献を経営上の重要課題の一つと認識し、グローバルで多岐にわたる事業活動を通じて、地球環境の保全に努めるとともに、持続可能な社会の実現を目指します。

行動方針

  1. 環境関連法規制の遵守
    国内外の環境関連の法規制および合意した協定等を遵守します。
  2. 気候変動への取り組み
    気候変動への対応のため、温室効果ガスの排出削減に努めます。また、エコプロダクツの販売やエコソリューション提案等を通じて、サプライチェーン全体での温室効果ガス削減に貢献します。
  3. 自然環境への配慮
    事業活動において、自然生態系への影響を十分に配慮し、生物多様性の維持・保全に努めます。
  4. 資源・エネルギーの効率的利用
    地球資源・エネルギーの有限性を認識し、その効率的な利用を促進するとともに、廃棄物の4R(Reduce、Reuse、Recycle、Renewable)に積極的に取り組み、循環型社会・サステナブルな暮らしの実現に貢献します。
  5. 環境マネジメントシステムの継続的改善
    この環境方針に基づいた環境マネジメントシステムを確立し、環境パフォーマンスの更なる向上を図るため、PDCAサイクル(計画、実施、進捗確認、見直し)を効果的に回し、継続的な改善と充実に努めます。
  6. 環境方針の周知と徹底
    この環境方針をグループ全社員に周知徹底し、教育活動を推進し、グループの全員が環境意識を高め、地球環境保全の意義を理解し実践できる企業人であることを目指します。
  7. 情報開示
    この環境方針を社外に公表するとともに、環境に関する積極的な情報開示に努め、社会から信頼される企業を目指します。

品質への取り組み

徹底した品質管理体制を全社的に導入し、実践しております。
これによりお客様にとって信頼してご利用いただける製品を、より確実にお届けいたします。

品質基本方針

「お客様の要望に合った品質と納期で商品を届ける」

すばやく、創造的に、総合力で、会社の質、仕事の質、社員の質を高める。

  • お客様志向

    品質の安定を継続的に図ることにより、顧客満足を実現します。

  • 継続的改善

    品質向上のため、品質目標を設定し、ISO 9001に準じた品質マネジメント活動を展開します。

重点取り組み事項

  • 手順書に基づく作業を遵守する

    教育&指導の徹底

  • ヒューマンエラー防止対策の推進

    DXへの積極的取り組み

  • ISO 9001に準じた品質マネジメント活動の展開

※2名の専任者により、お客様重視の活動を展開しています

ガバナンスへの取り組み

日鉄物産グループは、成長を支える経営基盤として、コーポレートガバナンスの高度化およびリスクマネジメントのさらなる強化に取り組んでいきます。

安全への取り組み

当社は「重大災害ゼロ、休業災害・不休業災害撲滅」を目指し、自律的安全活動に取り組んでいます。

  • 安全意識のレベルアップと安全ルールの徹底
  • 全社安全衛生委員会の開催(隔月)による安全対策の徹底
  • 安全作業手順書の整備、徹底
  • 高所作業対策対応
  • 暑熱対策の継続
  • 化学物質規制に対する自律的管理活動の継続

日鉄物産グループ内部統制システム

当社は、業務の適正性を確保するため、日鉄物産グループの「企業理念」「経営方針」および「社員行動指針」を基礎とし、社内諸規定を制定するとともに、当社の事業特性を踏まえつつ、事業戦略を共有し、グループ一体となった経営を行います。
当社の取締役はそれらを社員に周知・徹底するとともに、遵守状況の自主点検やモニタリングを行います。
また、日鉄物産グループでは社員全員を対象とした内部統制に関する意識調査アンケートやeラーニングを実施して内部統制に対する意識の向上を図っています。

内部統制制度(コンプライアンス・ホットライン)

日鉄物産グループは社員に向けて、事業遂行上のリスクに関する内部通報・相談窓口としての「コンプライアンス・ホットライン制度」を設置・運用しており、通報等に関する秘密の保持を図り、通報者に対して不利な取り扱いを行いません。
また、2024年6月1日からは従来の社内相談窓口に加えて、日本製鉄が設置する「コンプライアンス相談室」も利用可能となりました。通報者が安心して通報、相談できるよう外部の専門業者に委託した窓口も設置しており、制度の充実と継続的な改善を図っています。